参入障壁考えるための7つの観点
新規参入の機会を減らし、競争優位を維持し、収益性を高めるためには、参入障壁を築くことが戦略上重要になります。
本記事では原理原則に立ち返り、ポーターの「競争の戦略」をもとに、参入障壁を築くための7つの観点を紹介します。
今後の競争優位を築く戦略検討に役立てていただければと考えています。
参入障壁の7つの論点
1. 規模の経済
2. 製品・サービスの差別化
3. 巨額の投資
4. スイッチングコスト
5. 流通チャネルの確保
6. コスト優位性
7. 政府の政策
1. 規模の経済
規模の経済(Economies of scale)とは、大量生産が可能な事業にて、規模が大きくなればなるほど、単位当たりのコストが小さくなることを指します。
規模の経済が実現される業界においては、新規参入業者は初めから大量生産に踏み切らざるを得なくなり、既存主要プレイヤーからの反撃を受けるリスクが付きまとうため、参入障壁となります。
少量生産でスタートすることも可能ですが、コスト面での不利を受け入れる必要があります。
規模の経済が効く業界として、鉄鋼、石油化学産業等が挙げられます。
2. 製品・サービスの差別化
過去からのプロモーション、顧客サービス、製品の差異、業界先駆者ということが理由で、既存の企業のブランド認知が高く、顧客のロイヤリティを勝ち得ている場合、参入障壁になります。
これらの差別化要素が存在すると、新規参入者は既存企業に対抗するために膨大なプロモーション費用等を投入するなど、一般的に利益を削るアクションが必要となります。
3. 巨額の投資
その業界に参入するために巨額の投資が必要な場合、参入障壁となります。
これは設備だけではなく、回収リスクの高いブランド広告やR&D投資や、顧客クレジット、在庫、スタート時の赤字補填なども含まれます。
インフラ業界等は、この参入障壁が存在している典型例と言えます。(加えて、以下の政府の政策も関係しています。)
4. スイッチングコスト
ある企業の製品・サービスから、別の企業の製品・サービスに切り替えるときに、買い手に発生するコストが高いと、それが参入障壁になります。
このスイッチングコストは、金銭的コストだけではなく、提供者を変更するときに発生する物理的な作業や労力(物理的コスト)や、提供者を変更する際に伴う心理的な不安やストレス(心理的コスト)も含まれます。
5. 流通チャネルの確保
製品・サービスの流通チャネルを確保することが難しい場合も参入障壁となります。
既存企業によって、流通チャネルが完成度高く構築されていると、新規参入者は価格破壊や大規模なプロモーションなどによって自社製品を扱ってくれるように(または、自社に販売してくれるように)説得しなければならないため、その分利益を減らしてしまいます。
6. コスト優位性
ユニークなアセットやケイパビリティによって、低コストを実現している場合、参入障壁になります。
具体的には以下のようなものが当てはまります。
- 低コストを実現する独占的な技術を持っている
- 原材料が優位、且つ、安価に入手できる
- 事業上、立地に恵まれている
- 政府の助成金が活用できる
- 経験・習熟による低価格ノウハウが確立されている
7. 政府の政策
許認可制度などで、ある種の産業への参入を制限したり、禁止したりしている場合、それが参入障壁になります。
以上、本記事では原理原則に立ち返り、ポーターの「競争の戦略」をもとに、参入障壁を築くための7つの観点を紹介 しました。
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